任天堂

サイト

職種

以下からなる。

理工系
デザイン系
- ソフトウェア制作
  - ステージデザイン
  - キャラクターデザイン
  - UI/UXデザイン
  - エフェクトデザイン
  - カットシーンデザイン
  - CGスペシャリスト
- ハードウェア制作
  - プロダクトデザイン
- アートワーク制作
  - グラフィックデザイン
  - イラストレーション
  - 3DCGモデリング
サウンド系
制作企画系
管理・営業系

事業内容

ホームエンターテインメントの分野で娯楽製品の開発、製造及び販売等を事業としています。

雇用状況

	平均給与	平均勤続年数	平均年齢	勤務地	月残業時間	男性育休取得率
2024	9,626,857	13.9	40.2	ほぼ京都(東京支部もある)	?	87

任天堂本社の数値である。

初任給

学歴	初任給
大学院博士卒	284,000円
大学院修士卒	267,000円
大学卒	256,000円
高専・短大・専門卒	233,000円

資産状況

当座比率

	2023	2024
流動比率	393.6%	471.0%
当座比率	338.5%	421.8%
当座資産	1,989,297	2,446,313
流動資産	2,314,513	2,573,302
流動負債	587,818	546,396

項目	2023年3月31日 (百万円)	2024年3月31日 (百万円)
現金及び預金	1,263,666	1,484,350
受取手形及び売掛金	119,932	193,608
有価証券	615,699	768,355

財務指標

指標	2020	2021	2022	2023	2024
売上高 (百万円)	1,308,519	1,758,910	1,695,344	1,601,677	1,671,865
経常利益 (百万円)	360,461	678,996	670,813	601,070	680,497
当期純利益 (百万円)	210,842	403,339	462,509	484,634	352,032
自己資本利益率 (ROE) (%)	17.53	28.13	24.23	19.96	20.15
自己資本比率 (%)	79.66	76.60	77.71	79.40	82.62
純資産額 (百万円)	1,367,766	1,765,683	1,857,584	2,000,964	2,071,105
総資産額 (百万円)	1,051,147	1,281,948	1,410,447	1,603,815	1,721,153
ネットCF (百万円)	48,289	280,635	46,350	143,377	△405,493
営業CF (百万円)	347,753	612,106	289,661	322,843	462,097
投資CF (百万円)	△188,433	△136,533	93,699	111,507	△630,632
財務CF (百万円)	△111,031	△194,938	△337,010	△290,973	△236,958

関連企業

開発
任天堂株式会社、Nintendo Technology Development Inc.、Nintendo Software Technology Corporation、 Retro Studios, Inc.、Next Level Games Inc.、Nintendo European Research and Development SAS、神游科技有限公司、エヌディーキューブ株式会社、１－ＵＰスタジオ株式会社、株式会社モノリスソフト、マリオクラブ株式会社、株式会社ＳＲＤ、ニンテンドーピクチャーズ株式会社、ニンテンドーシステムズ株式会社
製造
任天堂株式会社
販売
任天堂株式会社、Nintendo of America Inc.、Nintendo of Canada Ltd.、Nintendo of Europe AG、 Nintendo Iberica, S.A.、Nintendo Australia Pty Limited、韓国任天堂株式会社、任天堂（香港）有限公司、任天堂販売株式会社

マルチステークホルダー方針

任天堂は「任天堂に関わるすべての人を笑顔にする」という目標のもと、株主だけでなく従業員や取引先など多様なステークホルダーとの協働を重視し、以下の取組を進めています。

1. 従業員への還元

賃金引上げや適切な評価制度を導入し、従業員の能力発揮を支援。
教育訓練や能力開発の支援を積極的に実施。
育児介護支援や柔軟な勤務制度を推進。

2. 取引先への配慮

パートナーシップ構築宣言を遵守し、適切な取引関係を構築。
インボイス制度への対応を含め、取引先との関係を適切に管理。

これらの取組を通じて、持続可能な社会の発展に貢献していきます。

パートナーシップ構築宣言